雨漏りしている不動産を売却したくとも、傷みがひどくて売れないのではと、不安なところでしょう。
そのまま売り出すとやはり買い手がつきにくいですが、方法や注意点を押さえればうまく売却できます。
ここでは不動産の売却を検討されている方に向け、雨漏りしている物件の売り方や注意点についてご紹介します。
良いコツはある？雨漏りした不動産を売却する方法とは
雨漏りしている不動産をうまく売却する方法は、下記のようにいくつか挙げられます。
更地にして土地のみを売る
雨漏りしている建物が不動産全体の評価をかえって下げているときは、思い切って土地のみを売り出すのが1つの方法です。
自宅を建てる、賃貸物件を造って運営する、駐車場にするなど、更地にはさまざまな活用法があって人気です。
傷みのひどい建物があるときより評価や売値が上がりやすいので、取り壊しを一度ご検討ください。
なお、一旦はそのまま売り出し、買主の要望があれば建物を取り壊して土地のみを引き渡すといった方法も可能です。
改修を前提として売る
骨組みが無事なら大規模なリフォームなどで建物は蘇るので、理想の物件を手に入れるために改修前提で不動産を探している方は一定数いらっしゃいます。
その層に向けてアプローチすれば、現時点での建物の傷みはあまり重視されず、雨漏りする不動産でも売れやすいです。
修繕保障をアピールする
築年数10年未満の新築物件なら、雨漏りなどの瑕疵は売主が費用を負担して修繕するものと法令で定まっています。
この修繕保障の要件にあてはまる物件なら、そのことをアピールすると売れやすいです。
不動産会社の買取を利用する
建物や土地などの物件は、不動産会社による買取も利用できます。
市場で売り出すよりも値段は下がりやすいものの、買い手がつかない不動産でも引き取れることが多く、雨漏りする物件などをスムーズに手放せます。
雨漏りした不動産を売却する際に必ず押さえたい注意点
雨天時に物件を訪れない限り、雨漏りしていることは一見するとわからないものの、買主に黙って売らないようにご注意ください。
その物件の瑕疵は事前に伝える必要があり、伝達に不備があると売却後でも売主が責任を問われます。
また、雨漏りする物件はほかにも大きな瑕疵が隠れている可能性が高いです。
経年劣化によるほかの傷みにくわえ、その雨漏りによる二次被害で瑕疵が拡大している恐れもあるのです。
物件の現状をもれなく説明するため、そして最適な売り出し方を決めるためにも、専門家に一度建物の調査を依頼してから売却に臨まれるとよいでしょう。
まとめ
売却したい不動産に雨漏りがあるときも、更地にしたり、改修前提の物件にしたりと、うまく売却する方法はいくつかあります。
建物部分を取り壊さずに売却するなら、雨漏りなどの問題点をしっかり伝える点には注意しつつ、一度売り出してみてください。
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