念願のマイホームを手にした後に、転勤が決まってしまいどうしようとお悩みの方はいらっしゃいませんか。
仕事の都合上、転勤を避けられない場面もあるでしょう。
この記事では、転勤が決まった後のマイホームについて各選択肢のメリットやデメリットについて解説していきます。
選択肢①マイホームを売却する
転勤が決まり、マイホームの売却を選んだ場合、一番のメリットは管理の手間がかからないことです。
そもそも、住宅は経年劣化してしまうので、適度に管理が必要です。
さらに修繕などがあれば、その分費用がかかります。
売却してしまえば、こういった管理の手間、維持費用の出費がなくなります。
さらに住宅ローンがある場合、残額より高く売却できれば返済がなくなり、転居費用にも充てられるでしょう。
反対に、デメリットは売却時に諸費用が発生する点にあります。
また賃貸物件にする際、不動産会社とのさまざまな手続きの手間が発生します。
住宅ローンが残っている場合、売却時の値段が住宅ローン残額より少ないと、返済し続けなければなりません。
選択肢②転勤後に賃貸物件として貸し出す
もし転勤期間が決まっていて、確実に戻ってくるなら賃貸物件にするのも1つの方法です。
賃貸物件として貸し出しておけば、戻ってきたときに住居の心配がありません。
また、定期借家契約として転勤の間だけ貸し出せば、その間の家賃収入は住宅ローンの返済にまわせます。
住宅の劣化もある程度防げ、維持管理をしてもらえるメリットもあります。
デメリットをあげるなら、定期借家契約期間より前に転勤が終わる場合、すぐにはマイホームに戻れないことです。
当然、契約期間が終わり更新しなければ退去も可能ですが、契約期間内だと難しいでしょう。
また、入居者の入れ替えによる、ハウスクリーニングやリフォームの可能性も考えなければなりません。
さらに家賃延滞や空室の期間が続けば、家賃収入で住宅ローンの返済ができなくなり、転勤先の家賃と二重に支払いが発生します。
選択肢③マイホームはそのままで単身赴任をする
それぞれの家庭の事情で、単身赴任を選択する方もいるでしょう。
単身赴任だと、家族の生活環境の変化は最低限で済みます。
売却による手間や費用、賃貸物件にする際の手続き、空室による家賃と住宅ローンの二重払いなどの心配もありません。
家族がそのまま住んでいるため維持管理の心配もなく、さらに住宅ローン控除が変わらず適用される点は大きなメリットになります。
ただし、生活費などの支出の負担は当然増えるので、家計の面ではデメリットになります。
また、家族と離れて暮らすことが精神的につらく感じる方もいるでしょう。
家計だけではなく、家族の絆にも影響することが考えられます。
まとめ
マイホームを手にした後に転勤になった場合、考えられる選択肢は3つです。
そして、それぞれメリットやデメリットがあります。
家族にとって最善の選択ができるよう、ぜひ参考にしてみてください。
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